＜写真：image.poste-vn.com＞
ベトナム現地メディアの報道によれば、日本で生活するベトナム人の間で、隣人との距離感や生活ルールの違いに戸惑う事例が相次いでいるという。
愛知県で暮らす29歳のベトナム人男性Aは、午後9時頃に同僚5人と自宅で飲酒していた際、騒音を理由に警察の訪問を受けた。
近隣住民が通報したとみられるが、日常的には挨拶を交わしていたため、その対応に違和感を覚えたという。
その数週間後にも、夜間に洗濯機を使用し電話で会話していたところ、再び警察が訪れた。
室内での通常の生活音であっても、近隣住民には騒音と受け取られた。
「不満があるなら直接言えばよいのではないか」と感じたというが、後に日本では対立を避けるため、管理会社や警察を通じて対応することが一般的であると理解したという。
同男性は5年前に技能実習生として来日し、約40戸の集合住宅に居住している。
夜間は多くの家庭が消灯し、壁の薄い構造上、生活音が隣室に伝わりやすい環境にある。日本では静穏を重視する意識が強く、日常音に対する許容度がベトナムとは異なる。
茨城県に住む30歳のベトナム人男性Bも、隣人関係の違いを実感している。
2022年に転居した際、近隣住民に菓子を持参して挨拶したが、その後は共用スペースで軽く会釈を交わす程度にとどまっている。
ベトナムでは手作りの食べ物を贈ることが親密さの表現とされる一方、日本では食品の安全性や返礼への配慮から、負担に感じるケースもある。
2025年に実施された日本の不動産会社の調査によると、外国人入居者の31.6％が近隣トラブルを経験しており、原因の71.4％が騒音、33％がごみ出しルールの不遵守であった。
また、不動産取引プラットフォーム傘下の住宅研究機関の調査では、日本人の62％が隣人トラブルを経験し、直接対話ではなく行政機関などに通報する傾向があるとされる。
日本在住のベトナム人コミュニティでも、騒音やごみ出し、隣人対応に関する情報共有が活発に行われている。
日越共生支援団体によれば、在日ベトナム人の支援を通じ、詳細な生活ルールに加え、隣人との接し方に適応するまで時間を要するケースが多いという。
日本ではプライバシーを尊重し、相手に迷惑をかけないことが重視されるため、第三者を介した注意喚起が一般的であるという。
こうした間接的な指摘は、外国人にとって心理的負担となる場合もあるが、日本社会では暗黙のルールを理解することが重要とされる。
一方で、ベトナム人男性Aは5年の生活を経て、干渉の少ない関係に居心地の良さを感じるようになったと話す。
収入や結婚といった私的な話題にはほぼ触れられず、他人の噂話を避ける姿勢にも印象を受けたという。
ベトナム人男性Bも、生活ルールが一律に適用されることで、互いに干渉しない環境が保たれていると語る。
日越共生支援団体は、適応は外国人だけの課題ではないとし、日本側にも情報提供や支援の強化が求められると指摘する。
双方が理解を深めることで、多文化共生社会の実現につながるとしている。
