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TP-Linkは、企業向けネットワーク製品で見つかった10件を超える重大なセキュリティー上の脆弱（ぜいじゃく）性を修正したと発表した。
これらの脆弱性は悪用されると、遠隔から任意のコードを実行する攻撃（RCE）につながる可能性があるとしており、サポート対象機器の利用者に対し、ルーターの型番を確認したうえで最新ファームウェアへ更新するよう呼びかけている。
脆弱性は、米国のセキュリティー企業Forescout傘下のVedere Labsの研究者が発見し、詳細な調査報告を公表した。
報告では、大企業から中小企業まで幅広く利用されるTP-Linkのネットワーク管理システム「Omada」が特に重要な対象として挙げられている。
OmadaはWi-Fiアクセスポイントやルーター、スイッチ、ゲートウェイ、コントローラーを一元管理できるほか、機器を個別設定せずに導入できる「ゼロタッチプロビジョニング（ZTP）」機能を備える。
一方で、新規機器とコントローラー間の信頼関係を構築するために用いられる認証方式では、推測しやすいシリアル番号やセッションキーの乱数性の弱さが脆弱性につながる可能性があるという。
Forescoutによると、確認された脆弱性は計15件で、クライアント側でのコード実行、情報漏えい、機器の乗っ取りやなりすまし、暗号化通信の侵害という4種類の影響が想定される。
このうち11件にはCVE番号が割り当てられ、残る4件は追跡番号が付与されていない。
また、既に公表済みのCVE-2025-7850およびCVE-2025-7851と組み合わせて悪用された場合、攻撃者がコントローラーや接続機器を経由してネットワークへ侵入できる可能性があるとしている。
Forescoutは、インターネット経由でアクセス可能なOmadaコントローラーが1800台超存在すると警告している。
TP-Linkは、対象機器の利用者に対し、公式ダウンロードサイトから最新ソフトウェアを適用するよう求めている。
